結婚式で起こりやすいキャンセル料トラブル、回避する方法はただひとつ。

結婚式場というと破談以外にキャンセルが起こりにくくキャンセル率が低いように感じられます。

しかし実際にはかなり前から仮予約や予約が必要なため、様々な理由で結婚式場をキャンセルするという全体の割合は意外と多いのが現実です。

その理由として、式場をとりあえず抑えていたが、第一希望の式場が空いたためキャンセルしたい、式場側の対応に不安を感じてキャンセルをしたいなどが挙げられます。

仮予約とは、その名のとおり仮の予約のこと。

原則無料で平均して約1週間〜10日の間、式場を無料で抑えることができます。

この期間中はキャンセルしてもキャンセル料を取られることは基本ありません。

いくつかの式場で悩んでいる場合や、本命の式場が空いているかわからない場合には、まずは仮予約をすることをお勧めします。

一方、本予約とは、正式な予約のこと。

結婚式場は本予約をしたお客様のために会場を空けておき、他のお客様からの予約を断ることとなるため、本予約後にキャンセルする場合には、キャンセル料が一般的にはかかります。

また、本予約の際には、内金または手付金として5万〜10万円ほどかかります。予約をキャンセルした場合には、キャンセル料に充当させるケースが一般的です。

（1）「仮予約」の際に気をつけるべき、結婚式場との取り決め

まずは式場に仮予約は本当に無料なのか？キャンセル料がかからないのか？期間はいつまでが仮予約なのか？ということを確認しましょう。

更に、仮予約期間が過ぎた場合に何も連絡をしなかった場合に、予約が消滅するだけなのか、本契約に移行するものなのかもこの際に確認しておきましょう。

そして、複数の結婚式場に仮予約をする場合には、必ず仮予約期間を把握しておくことが必要です。

式場を悩んでいる場合など、複数の仮予約をすることをお勧めしますが、うっかり仮予約期間中のキャンセルを忘れて本契約になってしまい、キャンセルするのにキャンセル料がかかってしまうのは、非常に残念なお話ですので、ぜひとも気をつけていただきたい点です。

（2）「本契約」の際に気をつけるべき、結婚式場との取り決め

どんな形でキャンセル料がかかるのかについて、キチンと説明を受け、契約書に必ず目を通して下さい。

説明がない場合には、こちらから聞く必要があります。

本契約におけるキャンセル料の形式はどんなものがあるのか、後述していきます。

結婚式場のキャンセル料の種類は大きく分けて2つあります。

（1）内金・手付金がキャンセル料になるケース

先述したように、内金をキャンセル料に充当するケースです。新たな支払が発生しないため、キャンセルした側も諦める傾向があるので、比較的トラブルになりづらいキャンセル料となります。

（2）キャンセル時期に応じてキャンセル料が変わるケース

結婚式が近づくにつれキャンセル料が高くなるケースです。

例えば、4週間前は見積額の20%がキャンセル料となっていたものが、3週間前には40％に、2週間前には60％、1週間前には80%、そして前日には100％になるようなケースもあります。

結婚式が近づいてからのキャンセルは式場側も損害が出る可能性がありますので、キャンセル料の正当性もあります。

しかし結婚式より1ヶ月以上も前からキャンセル料が多額にかかるケースもありますので、注意が必要です。

必ず、本契約の際には、約款や契約書にサインをすることとなると思いますので、しっかりと目を通しましょう。

また、キャンセル料などはトラブルにならないように、結婚式場側からキチンと説明がある場合が多いのですが、もし無い場合にはこちらから質問をして、後々のトラブルを回避する必要があります。

キャンセル料に関して一番多いトラブルが、仮予約のつもりでキャンセルしたところ、いつの間にか本予約になっていてキャンセル料が発生するケースです。

一般的な仮予約期間は7日〜10日程度ですので、通常より長い場合には勘違いの場合がありますので、注意が必要です。

また、説明を聞きにいった当日に今日申し込めば◯％引きなどという結婚式場もあります。

そういうケースこそ、仮予約でも割り引かれるのか、本予約でないと割り引かれないのか、キャンセル料はどうなっているのかを確認しましょう

約款や契約書でキャンセル料が設定されている場合には、式場都合で挙式が行えない場合を除いてキャンセル料がかかってしまうと考えておきましょう。

例えば、新郎新婦ご本人または親族が病気になられて挙式ができない場合。

さらには結婚式場側の対応に不安を感じて結婚式場を変えたい場合などに関しても、明らかに結婚式場側の不手際があった場合を除き、法的にはキャンセル料の支払を免れないことがほとんどです。

もちろん、法的な話はともかく、病気やご不幸の場合には結婚式場側が誠意のある対応をしてくださることもありますが、キャンセルするまでの間にかかってしまった実費分に関しては請求されること一般的であることを理解しておきましょう。

キャンセル料を請求されないケースは、当たり前の話ですが結婚式場の都合で挙式が行えない場合のみです。

具体的には、天災等で結婚式場が使えない、経営難で倒産した、結婚式場側に何等かの不手際があった等です。

2011年の東日本大震災の際には、東北から親戚が来られなくなってしまい、キャンセルを検討したが、キャンセル料がかかると結婚式場から言われたという事例もあり、あの未曾有の震災においても、参列者が来られないのは式場の責任ではなく、新郎新婦側の都合と捉える結婚式場もあるということですから、注意が必要です。

参考：http://www.mwed.jp/ques/9579.html

延期に関しても、結婚式場との約款や契約書を確認し、結婚式場の担当プランナーから説明を受け、疑問点は質問することがトラブル回避につながります。

余裕を持って空いている日への変更であれば、特にお金もかからず延期できることが多いようです。

但し、招待状を送ってしまったり、結婚式場側に実費がかかってしまったりしている場合には、その分の費用は新郎新婦側が持つことになります。

また、結婚式場によってはキャンセル料と同じような取り決めがされている場合があり、延期する場合には、日にちに応じて見積額の◯％がかかるケースもありますので、しっかりと確認しましょう。

キャンセル料のトラブルが起きても新郎新婦側が諦めてしまうケースがほとんどです。

その理由は、弁護士費用などを考えると裁判費用が高額であること、挙式前に誰かと争いごとはしたくないという心理が働くことにあります。

また、明らかに結婚式場側に落ち度があると判断できる場合以外は、法的に争っても勝ち目がないことも挙げられます。

そのため、キャンセル料を無効にできたというケースは非常に稀ですが、3ヶ月も前からキャンセル料が発生するようなケースは消費者保護の観点から無効の可能性となっている事例もあります。

約款や契約書の内容により、個々に判断が違いますので、一括りには言えませんが、納得のいかない場合はまず消費者センター（http://www.kokusen.go.jp/map/）に相談してみることをお勧めします。

場合によってはキャンセル料が無効または減額されるケースもあるようです。

また、事前対策としてはキャンセル保険というものもあります。

万が一親族の病気など、致し方ない理由のキャンセルのために保険で備えることもできます。（http://www.wedding-hoken.com/）

ちなみに・・・本予約をしてしまった場合にはクーリングオフは適用されません。

結婚式の予約は、自宅に訪問されて契約するわけではなく、式場または打ち合わせ場所にいって契約になるため、クーリングオフの適用対象外となってしまうのです。

キャンセル料以外にお金のことで揉めそうなお金のことと言えば、持ち込み料やサービス料、延長料金などがあります。

そのような金銭トラブルを避けるためには疑問に思ったことは聞いておくことが大切。

そういった大事な箇所は丁寧に丸をつけたり、線を引いたりして説明してくれるプランナーの方が多いですが、そうでない場合は注意が必要です。

せっかくの晴れ舞台ですから、これから共に結婚式を作り上げていくであろうプランナーさんの機嫌を損ねて嫌な気持ちをしたくないと考えてしまいがち。

しかし後々のためもクリアな状態で契約をすることが大切なのです。

そして約款や契約書にキチンと目を通してから正式に本契約をしましょう。